NIKKEI——日本經濟新聞中文版

老外漢學家の繰り言（5）現代中國の學生と毛沢東の「體育之研究」  

　　藤井省三（東京大學教授）

　私は學術會議や集中講義のために、時點中國の大學に滯在している。その折の秘かな楽しみが三つある。一つは図書館でするしばしの読書──閲覧室を埋め盡くす學生さんたちの熱気の渦の中にいると、改めて知的情熱が燃えてくる。二つは食堂で食べる大盛ご飯──若者たちの楽しげな食事風景を見ていると、私も大いに食慾が湧いてくる。そして三つめがスポーツ見物──バスケットやバドミントンに興じている様子を眺めていると、♪若者よ、身體を鍛えておけ・・・・その日のために、身體を鍛えておけ、という左翼詩人ぬやまひろし（本名：西澤隆二）作詞の歌をハミングしたくなるものだ。

　ところが先日ある大學で不思議な光景を目撃した。キャンパスの芝生で三人の男女がサッカーの三角パスをしていたのだが、二人の女子が蹴るボールがあちらこちらと、とんでも無い方向に転がるのだ。そのたびに男子は左右に駆けまわってボールを受けていた。ゴムボールを投げ合っているカップルの場合は、女子は右手で投げる際に左足を踏み出すことなく、両足を揃えて立っている。そのためボールは數メートル先の男子の手元まで屆かないのだ。どうやらこの女子學生たちは長いことボール遊びから遠ざかっていたようすである。

　そこで思い出したのが、昨年四月に北京で見た映畫『迷ってばかりの青春時代』（原題:《誰的青春不迷茫》）である。ガリ勉優等生の林天嬌は自らのカンニング事件をきっかけに、不良っぽい男子生徒の高翔と付き合うことになる。天嬌さんは母親の期待に応えて大好きな天文學を諦め、名門大學の金融學科を受験するつもりであったが、自由を愛し名前の通りに「高く翔〔と〕ぶ」ことを夢みる高翔君に次第に感化されていき・・・・という高校學園ものである。この映畫には高校に視察に來た教育委員會の幹部〔原文：教委領導〕が生徒たちに、體育や蕓術の授業はきちんと受けていますか、と問いかける場面がある。指名された高翔君が、そんな授業はありません、受験勉強に振り替えです、と正直に答えてしまい擔任教師が大慌てするものだから、映畫館では笑い聲が上がっていた。

　私が周りの學生さんたちに、君たちの高校ではどうでしたか、と訊ねたところ、映畫の通り、體育も蕓術もすべて大學受験科目の授業に振り替えでした、との答えであった。先ほどの三角パスやキャッチ・ボールが不得意な女子學生は、おそらく受験勉強にドップリ浸かって高校時代を過ごし、晴れて大學に入學してから、ボール遊びを再開したのだろう。

　若き日の毛沢東が「體育之研究」という論文を発表したのは、今から一〇〇年前のことである。「國力繊弱、武風不振のなかで、民族の體質が日點虛弱になってゆく、これはまことに憂うべき現象である。」と格調高く説き始めた毛沢東は、「體育は、徳育・智育と並ぶものであるが、德と智はともに體に依存するもので、體がなければ徳・智もない。」と指摘している。そして全七節にわたり體育が精神と肉體とにどのような影響を與えるか、という體育の効能を述べた後、最終節では手足の運動から身體の前屈・後屈の運動までの動作を細かく説明し、「深呼吸三次」の言葉でこの論文を締め括っている。論文の途中で「日本には武士道があり、最近ではわが國の流れを承けてみごとに壯健なる柔術を作りあげた。」と柔道に觸れているのも興味深い。

　「體育之研究」を掲載したのは、陳獨秀（チェン・トゥシウ、ちんどくしゅう、1879～1942）が編集長を務め、胡適（フー・シー、こてき、1891-1962）が文學革命論を展開していた総合誌『新青年』の第3卷第2號（奧付によれば1917年4月1日発行）である。翌年の『新青年』には魯迅も近代文學の幕開けを告げる小説「狂人日記」を発表してもいる。そもそも魯迅は東京留學中の一九〇三年三月に講道館に入門して柔道を習っており、毛沢東の論文を懐かしく読んだことであろう。

　受験勉強も大事だろうが、「體がなければ徳智もない」のだ。現代中國の學生さんには、大いに體育運動を心がけて欲しいのだが・・・・そんなことを、霧霾（PM2.5）に覆われた北京の空を見上げて考えた次第である。

 ＊毛沢東「體育之研究」日本語訳は坂元ひろ子責任編集『新編 原典中國近代思想史 第4巻』（岩波書店）から引用した。

著者略歴
1952年生まれ。1982年東京大學大學院人文係研究科博士課程修了、1991年文學博士。1985年桜美林大學文學部助教授、1988年東京大學文學部助教授、1994年同教授、2005～14年日本學術會議會員に就任。専攻は現代中國語圏の文學と映畫。主な著書に『中國語圏文學史』、『魯迅と日本文學──漱石・鷗外から清張・春樹まで』、『村上春樹のなかの中國』、『中國映畫　百年を描く、百年を読む』など。


本文は著者個人の見解であり、日本經濟新聞社の見解を代表するものではありません。